産休・育休が取れる病院の探し方｜確認項目と復帰の準備

2026年10月13日

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「妊娠しても働き続けられる職場に移りたい」「育休を取ったあと、本当に戻れるのか不安」——結婚や出産を考える時期に、職場選びで悩む看護師さんは多くいます。

産休・育休は法律で定められた制度ですが、実際に使いやすいかどうかは職場によって大きく違います。この記事では、産休・育休が取りやすい病院の見分け方と、求人票・見学・面接で確認しておきたい項目、妊娠から復帰までの流れをまとめました。妊娠中の業務調整や復帰後のリアルを知りたい人は、看護師の妊娠・出産・育休復帰｜業務調整と働き方の選び方もあわせてどうぞ。

この記事でわかること

産休・育休など、働き続けるための制度と給付の基本
「取りやすい職場」を見分ける確認項目
求人票・見学・面接でのチェックポイント
転職と妊娠の時期の考え方
妊娠判明から復帰までの流れと、復帰後の働き方

ゆい

制度の有無より、「実際に使っている人がいるか」がいちばん大事な確認ポイントだよ。

産休・育休など、働き続けるための制度の基本

制度	概要
産前・産後休業（産休）	出産予定日の6週間前（多胎妊娠は14週間前）から請求により取得でき、産後8週間は原則として働けない。労働基準法で定められている
育児休業（育休）	原則として子どもが1歳になるまで取得できる休業。保育所に入れないなどの事情があれば延長できる場合がある。育児・介護休業法で定められている
出産手当金・育児休業給付	休業中の所得を補う給付。加入している健康保険や雇用保険から支給される
時間外・深夜業の制限	妊娠中や子育て中に、残業や深夜勤務の制限を求められる制度
短時間勤務（時短）	3歳未満の子どもを育てる期間、所定労働時間を短縮できる制度
子の看護等休暇	子どもの病気やけがの看病などのために取得できる休暇

注意：条件や日数は制度改正で変わります対象となる子どもの年齢、取得できる期間、給付の条件などは変更されることがあります。厚生労働省の情報や、勤務先の就業規則、加入している保険者で最新の内容を確認してください。また、雇用形態や勤続期間によって対象外となる場合があります。

時短勤務の具体的な条件や申請の流れは看護師の時短勤務｜制度の条件・申請の流れで詳しく解説しています。

「取りやすい職場」を見分ける確認項目

制度は法律で定められていても、職場によって使いやすさは変わります。次の項目を確認しましょう。

確認項目	見るポイント
取得の実績	直近で産休・育休を取った人が何人いるか
復帰率	育休後に戻って働き続けている人がいるか
時短勤務の利用	制度があるだけでなく、実際に使っている人がいるか
夜勤免除	子育て中の夜勤の扱いがどうなっているか
代替の人員	休業中の人員をどう補っているか
院内保育	保育所の有無、利用の条件、夜間保育の可否
復帰後の配属	希望を聞いてもらえるか、外来など日勤の部署があるか

ポイント：「制度あり」の表記だけで判断しない求人票に「産休・育休制度あり」とあるのは当然のことです。「昨年度は何人が取得し、何人が復帰したか」まで確認して、はじめて実態がわかります。

職場のタイプ別の傾向

職場のタイプ	取りやすさの傾向	確認したいこと
規模の大きい病院	取得者が多く、代替の人員や院内保育が整っていることが多い	復帰後に希望の部署へ配属されるか
中小規模の病院	職場によって差が大きい	直近の取得実績、師長の考え方
クリニック	少人数のため、休業中の人員の補充が課題になりやすい	過去に取得した人がいるか、復帰後の勤務時間
訪問看護・施設	日勤中心で復帰後も働きやすい一方、事業所の規模による差が大きい	オンコールの免除、訪問件数の調整

求人票・見学・面接でのチェックポイント

求人票で見るところ

院内保育所の有無と、利用できる時間帯
時短勤務の記載（対象となる期間）
夜勤の回数と、免除の可否
年間休日と、有給の取得状況
看護師の人数（人員に余裕があるか）

見学で見るところ

子育て中のスタッフが働いているか（時短の人が夕方に帰っているか）
急な休みの連絡に、職場全体で対応している雰囲気があるか
スタッフの年齢層に偏りがないか

面接で聞いてよいこと

質問の例「産休・育休を取得された方は、直近でどのくらいいらっしゃいますか」
「復帰後は、時短勤務や夜勤免除を利用されている方はいますか」
「復帰後の配属は、希望を伺っていただけますか」

こうした質問は、長く働き続ける意思の表れとして受け取られます。聞きにくい場合は、転職サイトの担当者を通して確認してもらう方法もあります。

ゆい

「子育て中のスタッフが多い職場」は、お互いさまの雰囲気があって休みやすいことが多いよ。見学のときにさりげなく聞いてみてね。

転職と妊娠の時期をどう考えるか

育休の取得条件：労使協定によって、入社1年未満の人などが対象外とされている場合がある
産休の取得：産休は雇用期間にかかわらず対象となるのが原則
給付の条件：育児休業給付は、雇用保険の加入期間などの条件がある
今の職場で取得する選択：今の職場で制度が使えるなら、復帰後に転職する方法もある

注意：制度の適用条件は事前確認を育児休業の対象から除外される条件は、法令と労使協定によって定められている場合があります。妊娠を考えている時期に転職する場合は、就業規則と給付の条件を必ず事前に確認してください。

妊娠判明から復帰までの流れ

妊娠がわかったら早めに師長へ報告体調や業務の調整のため、安定期を待たずに相談する人も多いです。
妊娠中の業務調整を相談夜勤の免除、重い物を持つ業務の調整など、必要なことを伝えます。
産休・育休の申請就業規則にそって、申請書類と時期を確認します。
休業中に保育所の準備入所の申し込み時期は自治体によって違うため、早めに確認します。
復帰前に面談復帰後の部署、勤務時間、夜勤の扱いを話し合います。

妊娠中の勤務で相談できること

夜勤や時間外勤務、深夜業の制限
重い物を持つ業務や、立ち仕事の多い業務の調整
通勤の時間帯の変更（混雑を避ける）
体調不良時の休憩や、健診のための時間の確保

医師から指導を受けた場合は、それを職場に伝える書式（母性健康管理指導事項連絡カード）が使えます。我慢せず、早めに相談することが、母子の安全にも職場の調整にもつながります。

院内保育と地域の保育所の違い

看護師の復帰で大きなカギになるのが、子どもの預け先です。院内保育所がある病院は、看護師の働き方に合わせた運営をしていることが多く、復帰しやすい環境の目安になります。

預け先	よい点	確認したいこと
院内保育所	勤務先に近く、勤務時間に合わせやすい。夜間保育に対応していることも	定員、対象年齢、病児の扱い、利用料、夜間保育の有無
認可保育所	保育料が世帯の所得に応じて決まり、保育の体制が整っている	申し込み時期、入所の選考、延長保育の時間
認可外保育施設・企業主導型保育	入所しやすい場合や、柔軟な時間に対応している場合がある	保育料、保育の体制、自治体の補助の有無

保育所の申し込みは、自治体によって受付の時期が決まっています。育休に入ったら早めに、住んでいる自治体の情報を確認しておきましょう。病児保育やファミリーサポートなど、子どもが体調を崩したときの預け先も合わせて調べておくと安心です。

復帰後の働き方の選択肢

働き方	特徴
時短勤務の常勤	収入と待遇を保ちやすい。職場の理解が必要
夜勤免除の常勤	夜勤手当がなくなる分、収入は下がる
外来・日勤部署への異動	生活リズムを整えやすい
パート・非常勤	勤務日数を調整しやすい。賞与などは減る
日勤中心の職場へ転職	クリニック、健診、訪問看護、保育園など